大規模な組織では、自分の仕事がどこに繋がっているのか見えにくくなることがあります。しかし、職員数が限られた道志村役場では、一人ひとりが担当業務の「顔」となります。若手のうちから裁量を持って施策に取り組める環境は、成長を望む方にとって最高のステージです。村民との距離が近く、温かなコミュニケーションが日常にある道志村。採用担当の山口さんが語る、居心地の良さと仕事の責任感が共存する職場のリアルをお届けします。
- 3市3村の「共同採用」と受けやすい試験の特長
- 規模の小さい自治体だからこそ叶う「自分主体」の働き方
- 村民の目線に立ち、地域の未来を共に創る人材
- 都心への好アクセス!意外と便利な道志村の立地
- 面接のポイントと未来の仲間へのメッセージ
3市3村の「共同採用」と受けやすい試験の特長
ーまずは道志村の採用試験の特徴について教えてください。
山口:一番の特長は、近隣の3市3村による「共同採用」を行っている点です。一度の試験で複数の自治体への応募が可能になるため、受験者の皆さんにとってはチャンスが広がる仕組みになっています。
ー試験内容についてはいかがでしょうか?やはり、公務員試験対策は必要になりますか?
山口:いいえ、1次試験は一般的な公務員試験の記述型ではなく「SCOA検査」を採用しています。これまでの詰め込み型の対策が必要な試験とは異なり、より多くの方が受験しやすい、チャレンジしやすい内容になっていると思います。
規模の小さい自治体だからこそ叶う「自分主体」の働き方
ー道志村役場という規模の小さい自治体で働くことの魅力は、どのような点にありますか?
山口:職員数が少ないからこそ、一人ひとりの担当範囲が明確で、自分のペースで仕事を進められるのが大きなメリットです。
複数人で分担するのではなく「自分がこの業務の主担当」という状態で仕事をするので、実現したい施策があれば、自分次第で積極的に取り組むことができます。
ーそれは若いうちから大きなやりがいを感じられそうですね。
山口:そうですね。もちろん、自分一人で抱え込むわけではありません。少人数だからこそ課を超えた連携も非常にスムーズで、職員同士の距離がとても近く、相談しやすい雰囲気があります。
もし困ったことがあっても、過去にその業務を担当していた先輩方に気軽にアドバイスをもらえる環境なので、安心して一歩を踏み出せますよ。
村民の目線に立ち、地域の未来を共に創る人材
ー山口さんとしては、どのような方と一緒に働きたいと考えていますか?
山口:まずは「村民の方々と積極的にコミュニケーションが取れる方」ですね。常に村民の皆さんの目線に立って物事を考えられる、そんな誠実な方に来ていただきたいです。
ー地域の活性化への意欲も重要になってきますか?
山口:もちろんです。道志村の一員として、村を盛り上げたいという強い意欲がある方は大歓迎です。倫理観と責任感を持ち、村民から信頼される職員を目指してほしいですね。
小さな職場だからこそ、お互いを尊重し合える居心地の良い距離感で、共に成長していける方をお待ちしています。
都心への好アクセス!意外と便利な道志村の立地
ー道志村というと、自然豊かなイメージですが、生活の利便性についてはいかがですか?
山口:実は、そこが道志村の意外なアピールポイントなんです(笑)
道志村は山梨県の端にあり、すぐお隣はもう神奈川県なんです。最寄りの橋本駅(神奈川県相模原市)までは車で1時間程度。そこから京王線を使えば、新宿まで40分ほどで行けるんですよ。
ー想像以上に都心に近いのですね?
山口:そのとおりです。圏央道を利用すれば横浜方面へのアクセスも良いんです。「大自然に囲まれて働きながら、休日は都心へ遊びに行く」といった、オンとオフを切り替えたライフスタイルが実現できるのも、道志村ならではの魅力だと思います。
面接のポイントと未来の仲間へのメッセージ
ーこれから試験を受ける方に向けて、何かアドバイスをいただけますか?
山口:面接では「なぜ道志村なのか」という理由を、率直な言葉で話してほしいです。「少人数でアットホームだから」「都心に近いから」「福利厚生がしっかりしているから」といった理由でも構いません。
大切なのは、その上で「村でどんな仕事をしたいか」「自分の何が活かせるか」を自分なりに考えているかどうかです。
ー最後に、受験を検討している皆さんへメッセージをお願いします。
山口:時折、緊張しすぎて沈黙が続いてしまう方がいらっしゃいますが、心配しすぎないでください。私たちは皆さんの「人柄」を知りたいと思っています。
募集情報は村のホームページの新着情報に掲載されますので、こまめにチェックしてみてください。
小さな村だからこそ、あなたが活躍できる場所が必ずあります。皆さんと一緒に道志村の未来を創れる日を、楽しみにしています。
ー本日はありがとうございました。
取材・文:パブリックコネクト編集部(2026年3月取材)



